パンデミック以降、映画館業界は観客減少に苦しむ中、劇場体験の「アップグレード」に数十億ドルを投じています。リクライニングシート付きの劇場や食事を楽しめるシネマ、アルコール提供など、「ただの映画」から「体験」への転換を図る動きが加速しています。 ■ 映画館は“体験型施設”へ──2,200億円の大規模投資 2023年9月、米国とカナダの大手8チェーンが、3年間で合計22億ドル（約3,190億円）を投資し、劇場設備のアップグレードを進める計画を発表。 アップグレード内容には、レーザープロジェクター、臨場感ある音響、より快適な座席、グルメな飲食、ボウリングやゲームコーナーなどの家族向けエンタメ要素が含まれています。 ■ しかしその裏で、劇場閉鎖が加速 アップグレードが進む一方で、多くの映画館は閉鎖の波に直面しています。 米国内のスクリーン数は、2019年から14％（5,691スクリーン）減少しています。 ■ 観客数減少と収益モデルの矛盾 映画館の主要な収入源は、実はチケット代ではなく「飲食売上」。チケット収入の大半は配給会社に支払われるため、観客が来なければ収益を確保できません。 かつてはポップコーンとドリンクで数百円だったものが、今では「飲食付き映画鑑賞」で1人あたり30ドル（約4,350円）かかるケースもあります。 「映画館は今や“ポップコーン宮殿の強化版”だ」と、不動産コンサルタントのGreensfelder氏は皮肉交じりに語ります。 ■ ROI（投資対効果）はあるのか？ Greensfelder氏は「投資をするということは、それが“採算に合う”と経営陣が判断しているから」と説明。上場企業や多額の借入を抱える運営会社は、投資家への成果を求められています。 ただし、映画館閉鎖が「映画を観に行くという習慣」そのものを損なう可能性も指摘されており、将来の需要を奪うリスクも孕んでいます。 ■ “行かない理由”が増えていく […]