パンデミック以降、映画館業界は観客減少に苦しむ中、劇場体験の「アップグレード」に数十億ドルを投じています。リクライニングシート付きの劇場や食事を楽しめるシネマ、アルコール提供など、「ただの映画」から「体験」への転換を図る動きが加速しています。
■ 映画館は“体験型施設”へ──2,200億円の大規模投資
2023年9月、米国とカナダの大手8チェーンが、3年間で合計22億ドル（約3,190億円）を投資し、劇場設備のアップグレードを進める計画を発表しました。
- AMC今年だけで2億ドル（約290億円）を投資
- シネマ・コンプレックス2億2,500万ドル（約326億円）を投資
アップグレード内容には、レーザープロジェクター、臨場感ある音響、より快適な座席、グルメな飲食、ボウリングやゲームコーナーなどの家族向けエンターテインメントが含まれます。
しかしその裏で、劇場の閉鎖が加速
アップグレードが進む一方で、多くの映画館は閉鎖の波に直面しています。
- パンデミック以降192館閉鎖、62館新設 → 実質130館減
- リーガル・シネマズ：約40館を閉鎖
- CMXシネマズ（シネメックス傘下）：一部施設の売却や閉鎖を検討中
米国内のスクリーン数は、2019年から14%（5,691スクリーン）減少しています。
観客数減少と収益モデルの矛盾
映画館の主要な収入源は、実はチケット代ではなく「飲食売上」。
チケット収入の大半は配給会社に支払われるため、観客が来なければ収益を確保できません。
かつてはポップコーンとドリンクで数百円だったものが、今では「飲食付き映画鑑賞」で1人あたり30ドル（約4,350円）かかるケースもあります。
「映画館は今や“ポップコーン宮殿の強化版”だ」と、不動産コンサルタントのGreensfelder氏は皮肉交じりに語ります。
■ ROI（投資対効果）はあるのか？
Greensfelder氏は「投資とは、経営陣が『採算が取れる』と判断したからこそ行うものだ」と説明しました。上場企業や多額の負債を抱える企業は、投資家への成果を求められています。
ただし、映画館の閉鎖が「映画を観に行くという習慣」そのものを損なう可能性も指摘されており、将来の需要を奪うリスクも孕んでいます。
■ 「行かない理由」が増えていく
近年では、以下のようなトレンドが劇場への集客を妨げています：
- ストリーミングサービスの普及
- 新作映画の魅力低下
- パンデミックと労働組合のストによる製作スケジュールの乱れ
- 代替エンターテイメント（ピックルボール、インドアゴルフなど）の台頭
テキサスやアイオワの地方都市で閉鎖が進む中、若者世代は「映画館に行く」という行動自体を忘れつつあります。
■ 終わりが始まっている？ コロナ前より大幅減の売上
2024年の米国内映画興行収入は87億ドル（約1兆2,615億円）で、前年比3.3％減。インフレに応じてチケット価格が上がっているにもかかわらず観客数は30％以上減少しています。
このままでは、業界全体が「設備に頼って価格を上げるが、顧客習慣は戻らない」というジレンマに陥る恐れがあります。
